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x 「早慶MARCH」と呼ばれる難関私大。早稲田大、慶応義塾大、明治大、青山学院大、立教大、中央大、法政大の7校を指す。本書「早慶MARCH大激変」（朝日新書）の副題は、「『大学序列』の最前線」。7大学の難易度、就職力、研究力など、トップ私大の変化と現在をまとめた本である。
「早慶MARCH大激変」（小林哲夫著）朝日新書著者の小林哲夫さんは、教育ジャーナリスト。1994年から「大学ランキング」（朝日新書出版）の編集者を務める。著書に「改訂版 東大合格高校盛衰史」などがある。
2020年代になって、早慶MARCHは変わったという。18歳人口が減る中、選ばれる大学にならなければならない。7大学はそんな危機感を共有しているという。冒頭、それぞれトピックスを紹介している。
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その理由は明らかだ。21年から受験科目に「数学Ⅰ・A」を必須にしたからだ。これで、英国社の3教科型私立文系志望の受験生がどっと離れた。同学部では、数学を課したことについて、経済学は計量経済やゲーム理論など、政治学でも統計学で数学の知識が必要になるからと説明している。
数学必須で志願者が減ったが、ブランド力は復活した、と小林さんは見ている。数学必須で国立大学志望者が受けやすくなり、東京大、一橋大との併願者が増えた。こうした層は金融や商社を多く輩出する慶應より、国家公務員、コンサルタントなどにも強い早稲田を選んだ、と予備校関係者は分析しているそうだ。
慶應とのダブル合格者でも、慶應ではなく早稲田を選ぶ受験生が増えているという。日本語と英語で科目を提供する「ハイブリッド型教育」など、教育改革への評価が追い風になっているという。
慶応義塾大には医、看護医療、薬の3学部があり、2020年、東京歯科大と法人合併すると発表され、医療系総合大学になると期待された。だが、合併は延期となった。
文系学部は早稲田に人気面で逆転されたが、慶應のブランド力は揺るがず、就職実績は抜群だという。2022年に就職先1位となっている企業には、みずほファイナンシャルグループ51人、三菱UFJ銀行69人、日本郵政28人、伊藤忠商事19人、三菱商事25人などが並ぶ（大学通信調べ）。
早稲田とのダブル合格「対決」でも、法学部は強い。8割近くは早稲田よりも慶應の法を選んでいる。慶応義塾大法科大学院の司法試験合格率の高さが評価されているようだ。
明治大には、2022年「和泉ラーニングスクエア」という教育棟が誕生した。気軽に学習支援やアドバイスが受けられる「ラーニングサポートベース」など、出合いと交流の場がふんだんに設けられた。
コロナ禍で学生がキャンパスから遠のいてしまい、友人、教員とのやりとりがオンラインになりがちな昨今、リアルに交流できる場として設けられた。
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2013年に文系7学部（法、経済、経営、国際政治経済、文、教育人間科学、総合文化政策）が相模原から渋谷に戻って10年経ち、定着。茨城、埼玉、千葉の受験生をより多く集めた。さらに、社会情報、地球社会共生、コミュニティ人間科学といった新しい学部を作り、時代を敏感に受け止めた教育を行ってきた、と評価している。
立教大は2023年、55年ぶりに箱根駅伝に出場した。かつて大学をあげてスポーツに力を入れていたが、1970年代前半にスポーツ推薦制度が廃止され、各競技で力を落としていた。2008年にアスリート選抜入試がスタート、野球、ラグビーなどでも実績のある高校生を集めるようになった。
2023年4月には、スポーツウェルネス学部を開設。スポーツ系学部は早稲田、法政に次ぐもので、立教は多くの競技で強豪校の仲間入りを果たすかもしれない。
昨今、7校のなかで最もハデな動きを見せたのが、中央大である。2023年から法学部を茗荷谷キャンパス（東京都文京区）に移転した。多摩キャンパスに移ってから「中央の法」人気に翳りが見え、司法試験合格者数が1980年代以降、早稲田大、慶応義塾大に抜かれてしまい、法学部関係者が危機感を抱いていたという。
都心回帰で、「中央の法」ブランドはある程度、復活すると見られる。さらに2019年に国際経営学部、国際情報学部を新設、グローバル計学部で勝負に出たという。
法政大は、「法政大学SDGS＋2030アジェンダ」を掲げ、SDGsを実現させるテーマを学べる科目を履修できる。SDGsと親和性が高い、人間環境学部もあり、SDGsに取り組みたい高校生にすれば、法政大はその受け皿になりそうだという。
このほか、入試の最新情報、学生気質、学者、スター教授たち、学生の就職先とキャンパス情報を網羅している。
各大学の就職先ランキングの上位を挙げると、以下のようになる。
早稲田大（エヌ・ティ・ティ・データ、国家公務員一般職、東京海上日動火災保険、楽天グループ）、慶応義塾大（慶応義塾、アクセンチュア、Pwcコンサルティング合同会社）、明治大（国家公務員一般職、東京都特別区、楽天グループ）、青山学院大（楽天グループ、日本生命保険相互会社、日本電気、三井住友信託銀行）、立教大（東京都特別区、国家公務員一般職、アクセンチュア）、中央大（国税庁、日本電気、りそなホールディングス）、法政大（ドコモグループ、楽天グループ、日本電気）
人気が低迷する国家公務員総合職（キャリア）よりも一般職（ノンキャリア）、外資系コンサルが多いあたりに、最近の学生の傾向が表れているようだ。（渡辺淳悦）
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